リスキリングにおすすめのスキル6選！効率的に実施するコツも紹介

社員のリスキリングを図りたいと考え、導入する企業が増えています。

これからリスキリングの実施を考えている企業は、何をしてよいか、どこから手を付けてよいか分からず悩んでいるのではないでしょうか。特にDX化をお考えの企業は、社員のITリテラシーのバラつきに不安を感じているかもしれません。

そこで、この記事ではリスキリングにおすすめのスキルを紹介します。リスキリングにおいて日本企業が抱える課題や効果的に実施するコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

約5割の国内企業がリスキリングを実施

株式会社manebiによるアンケート調査によると、2022年1月の時点で52.6%の国内企業がリスキリングを実施しています。

上記から、リスキリングを今後実施する予定の企業も13.2%あることが分かります。

実施しているリスキリングのテーマで最も多いのはDX化の基礎教育で、具体的には次の内容です。

リスキリングの具体的な方法としては、時間や場所を選ばないe-learningやオンライン研修が主流となっています。

企業がリスキリング実施に積極的になる背景に、昨今のDX化の促進とDX人材不足があることは間違いありません。DX人材の外部からの確保が難しくなっているため、自社で育成する動きが進んでいるようです。

リスキリングにおすすめのスキル6選

ここからは、リスキリングにおすすめのスキルを6つ紹介します。

プログラミング

DX化の流れもあり、リスキリングで習得したいスキルの筆頭としてプログラミングが注目されています。

プログラミングスキルは自社のシステム構築だけでなく、ロジカルシンキング能力を養ううえでも有効です。

リスキリングで次のような資格取得を目指します。

プログラミング言語には他にもC++、Javaなど多数あり、開発の目的別に選択するとよいでしょう。次の記事では企業のプログラミング研修の基礎知識や効果的に実施するコツを解説しています。よろしければ参考にしてください。

マーケティング

企業のリスキリングでは、変化を続けるマーケティングのスキルも重要視されます。

マーケティングにはさまざまなフレームワーク（SWOT分析、4P分析、3C分析など）がありますが、チームで共通認識を持つためにも理解しておかなければならないでしょう。

企業のリスキリングでは、次の資格取得を推進しています。

データ分析

業務のDX化やデジタルマーケティングにおいて、収集されたデータ分析のスキルも欠かせません。

ITの発展にともないAI・IoT機器がデータを収集するようになり、収集されたデータを扱う人間（データサイエンティスト）が必要になりました。

企業のリスキリングでは、次の資格取得を勧めています。

コミュニケーション

リスキリングの一環で、コミュニケーションスキルの取得を目指すケースもあります。

コミュニケーションスキルが必要とされるのは、営業や広報に限りません。上司・部下とのコミュニケーションやプレゼンの能力を磨くなど、幅広い社員層で習得すると社内の情報共有が円滑になります。

コミュニケーションスキルを証明する資格には次のものがあります。

マネジメント

企業のリスキリングでは、中堅層にマネジメントスキル習得を勧めています。

これからの時代は過去とは異なる指標で組織を引っ張っていく必要がある上に、中途採用の増加で年代・経歴の多様化する人材をまとめる能力が必要とされます。

スキルの指標として次の検定・資格取得を目指すのも有効です。

英語

企業のリスキリングでは英語・英会話を習得させるケースも増えました。

多くの企業でグローバル化の波を避けられなくなっています。英語は会話のみならず、文献を読み解く際にも必要とされるようになってきました。

スキルの指標になる英語の検定としては次の2つがメジャーです。

日本企業のリスキリングにおける課題

リスキリングで社員のスキルアップを図りたい企業は多いでしょう。しかし、多くの日本企業がリスキリングの実施にあたり、課題を抱えていることも事実です。

ここからは、リスキリングの実施において日本企業が抱える課題を2つ紹介します。

自社に当てはまっていないか確認しましょう。

日本の社員は「学びたくない」でも「会社に求められれば学ぶ」

2022年に株式会社ベネッセコーポレーションが行ったアンケート調査から、社会人の学びについて次の傾向が明らかになりました。

回答者の41.3％が「社会人になって以降、学習した経験がなく、今後1年以内にも学習するつもりはない」と回答し（図表の「なんで学ぶの」層）、学ぶ意欲の低い日本の社会人像が浮き彫りになっています。

一方で33.6%を占める「社会人になって学習したことがあり、これからも学びたいと思う層（『学んでいます』層）」は「特定の分野の専門性を磨きたい」「新しい仕事に挑戦し続けたい」「仕事を通して成長し続けたい」との意識を持っていることも分かりました。

また「なんで学ぶの」層が「学ぶのに必要なきっかけ」と回答した内訳は次のとおりです。

これらのことから、日本の社会人の多くは自発的に学ばないものの、仕事で求められれば学ぶ傾向にあることが分かります。リスキリングでは社員のヤル気とモチベーションをいかに引き出せるかがポイントになりそうです。

獲得スキルを評価する仕組みがないとの声も

日本企業のリスキリング実施におけるもう一つの課題として、社員がスキルを習得しても適性に評価する仕組みができていないことが挙げられます。

長い間年功序列による処遇を行ってきた日本の企業では、個々のスキルに対し評価をする文化が醸成されていません。習得したスキルが給与やポジションに反映されなければ、社員のモチベーションは下がり、転職へと気持ちが傾いてしまうでしょう。

リスキリングを早急に実施することも大事ですが、効果的に行うためにはコツを押さえた導入が必要といえそうです。

効果的にリスキリングを実施する3つのコツ

企業のリスキリングにはさまざまな課題があることが分かりました。そこで、ここからは効果的にリスキリングを実施する3つのコツを紹介します。

一つずつ見ていきましょう。

リスキリングの実施目的を明確にする

リスキリングを効果的に実施するためには、実施の目的を明確にすることが重要です。

他社が実施しているからという理由で方向性もなくリスキリングを導入しても、社員に負担になるだけで根付かないでしょう。

導入手順としてはまず、自社の解決したい課題を洗い出すことから始めます。次に課題に優先順位を付け、優先順位の高い課題から、解決に結びつくリスキリングの内容・方法を選択し実施します。実施の目的が明確であれば、社員も納得して取り組めるでしょう。

もし自社で課題を整理するのが難しい場合は、外部のコンサルタントに相談するとよいでしょう。

解決したい自社の課題をクリアにし、リスキリングの目的を明確にすることが効果的なリスキリングへの近道です。

社員のモチベーションを維持する社内環境をつくる

効果的なリスキリングには、社員のモチベーションを維持する社内環境が不可欠です。

リスキリングは長期で取り組むものであるため、社員の負担にならないよう就業時間内で行える環境を整えましょう。

さらに社員のモチベーションを維持するには、インセンティブを用意する、同じ目的の社員同士で取り組ませる、メンタリングでフォローするなどの施策が有効です。

社員のモチベーションを維持する環境作りが、効果的なリスキリングのコツといえます。

社員が受講しやすい研修方法を選ぶ

効果的なリスキリングには、社員が受講しやすい研修方法を選ぶことも重要です。

社員の就業時間内に行えて受講するタイミングも選べるため、オンライン研修、e-learningを活用する企業が増えています。e-learningは個々のペースでスキルアップが可能です。

オンライン型研修のメリットは、自社のノウハウにない専門的な知識や技能を、常に最新の情報で得られることにもあります。

社員が自主的に学ぶ場として「企業内大学」も注目されています。通常の社員研修よりも専門性が高く、社員が数ある講座の中から選択し受講できます。派遣社員やパートも受講可能です。

社員の勤務状況に合わせ受講しやすい方法を選択できることが、効果的なリスキリングのコツといえます。

次の記事ではオンライン型研修の選び方を解説しています。よろしければ参考にしてください。

リスキリングの成功事例3選

業界・企業ごとに取り組む課題は異なるものの、変化の速い時代に着いていくためにリスキリングが必要であることに違いはないでしょう。

ここから、業種の異なる国内企業のリスキリング成功事例を3つ紹介します。

改革と雇用を両立する施策を参考にしてください。

キャノン株式会社

キャノン株式会社では、2018年から2021年11月までに、販売推進など140人もの非デジタル人材をエンジニアへとキャリア転換させることに成功しています。

キャノンはエンジニア社内育成のために、2018年にソフトウェア技術者育成機関「CIST」を設立しました。

同社が思い切ったリスキリングを行う背景には、元々の主力商品である事務機器やデジタルカメラの市場縮小があります。そこで新市場の開拓に向けて、社員のスキルチェンジを推進しています。

現在キャノンは監視カメラの分野に注力しており、画像解析のソフトウェア開発ができる人材を社内から輩出したい考えです。

さらに、工場勤務者など1,500人に対しクラウド研修・AI研修を行い、全社的なDX化も併せて進めています。

2021年の経営方針説明会では、産業機器・商業印刷・ネットワークカメラ・メディカル分野の事業成長を加速し、新たな事業領域を開拓すると発表。2022年発表では各ジャンルの事業領域の拡大と成長投資の実施に触れています。

参考：キヤノン株式会社 2021年経営方針説明会　
参考：キヤノン株式会社 2022年経営方針説明会

JFEスチール株式会社

鉄鋼メーカー大手のJFEスチールは国内鉄鋼業界として初めて、国内の全製造拠点のデータを統合的に使うDX拠点を設置しています。

2020年7月、JFEスチールはDX推進拠点として「JFE Digital Transformation Center」を開設。地区ごとのデータを社内クラウドで共有し、解析・モデリングできる仕組みを構築するためです。

JFEスチールではデータ活用で作業を効率化するために、2018年から2020年度までに350人のデータサイエンティストを育成。2024年度末までに600人の育成を予定しています。

社内でデータサイエンティストを育成する理由として、自社の業務や製造ラインを理解している方が妥当性のあるデータ分析を行えること、社内人材ならノウハウの蓄積につながることを挙げています。

JFEスチールはデータサイエンティストの育成に際し、育成階層を4つに分けました。

同社では上位2つをデータサイエンティストと位置づけつつ、すべての社員層にDX教育を行うことで全社員のスキルの底上げを図っています。外部人材を登用するよりも、企業の文化を継承しながら成長できるスキームといえそうです。

参考：社内データサイエンティスト養成のための階層別・系統的教育体制を構築|JFEスチール株式会社

トラスコ中山株式会社

機械工具の専門商社・トラスコ中山は、2000年代からデジタル移行を進めているDX先進企業です。

同社では2020年の基幹システム再構築と時を同じくして、次世代リーダー候補のユニークな育成研修をスタート。研修ではシステムベンダー企業の社員らと共に、デジタル技術を活用した新規ビジネス創出を行い、そこから生まれた一部の企画は新規事業に採用されています。

さらにトラスコ中山では社員の年代や地域によるデジタルディバイドを解消するため、DX推進人材を各支店へ配属し、全社員がデジタル技術を活用できるサポート体制を整えました。

トラスコ中山は社内のみならずサプライチェーン全体の効率化を目指しています。DXがいわば企業文化ともいえるトラスコ中山は、2020年・2021年と2年連続で、経済産業省・東京証券取引所が共同選定する「DX銘柄」に選定されています。

参考：デジタルトランスフォーメーション銘柄 （DX銘柄）2020　
参考：https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/dx-report2021.pdf　

効果的にリスキリングを実施するなら

ここまで、リスキリングにおすすめのスキルと企業のリスキリング成功事例を紹介しました。ただ、自社でも同じようにリスキリングを実施して効果が出るのか、イメージしにくい企業担当者もいるでしょう。

リスキリングを効果的に実施するためには、対象をすべての社員にする必要があります。ただ単に広く浅く教育しただけでは、リスキリングの効果は半減したり逆効果になってしまう可能性があります。

たとえば、DX化で新システムを導入しても社員のITリテラシーがまちまちでは、使いこなせない社員が業務を停滞させてしまいます。また、端末操作はできてもセキュリティ意識が低ければ、機密や個人情報を軽率に扱い漏洩させ、最悪の場合企業が窮地に立たされるかもしれません。

社員のスキルを全体的に高めれば、このような問題は解消できます。全社の業務効率化と信頼性の両方を担保でき、企業の業績アップへとつながります。

そうは言っても、社員の年代やITスキルに差があり、全社員を自社でリスキリングするのは困難な企業もあるでしょう。そんな企業には「SAMURAI ENGINEER Biz」がおすすめです。

法人向けオンライン研修サービス「SAMURAI ENGINEER Biz」は、一般的な研修会社のように既存のカリキュラムで研修を進めていくのではありません。

依頼企業が抱える現状の課題や社員のスキルレベルをヒアリングしたうえでカリキュラムを作成するため、限られた研修期間でもDXの導入・推進に直結するITスキルを効率的に習得できます。

また、SAMURAI ENGINEER Bizでは

といったサポート体制を整えているため、例えばITリテラシーの高くない社員でも挫折せずITスキルの習得が可能です。

社員研修に加え、DXの推進や新規の事業開発を伴走支援する「メンタリングサービス」も実施しているため、社員を育成しながら企業基盤の改善・強化も並行して進められます。

社員のスキルアップと企業成長の双方をサポートしてくれるSAMURAI ENGINEER Bizなら、研修を通じて中・長期的に成果をあげる体制を構築できますよ。

まとめ

今回は、企業のリスキリングにおすすめのスキルと国内企業の成功事例を紹介しました。

経済産業省が「2025年の崖」と警鐘を鳴らしていることで、早期にリスキリングによるDX化を進めなければとお考えの企業も多いでしょう。ただしリスキリングを効果的に実施するためには、解説のようにコツを踏まえて行う必要があります。

自社の課題を整理し、着手できるところからリスキリングを実施しましょう。自社で教育できないスキル開発はSAMURAI ENGINEER Bizのようなプロの人材育成をご利用ください。