DX人材の育成ガイド！必要なスキルから育て方まで

DXを進める人材に必要なスキルは何だろう？
DXが進められる人材をどう育てればいいのかわからない…

DXは、社内にスキルを持った人材がいなければ進められません。しかし、どう人材を育てれば良いのかイメージが湧かない人は多くいます。

そこで、今回はDXを進める人材に求められるスキルや、人材を企業内で育成する方針やポイントをわかりやすく解説します。

なお、次の記事ではそもそもDXとは何なのか、その特徴や導入するメリット・デメリットを詳しく解説しています。ぜひお読みください。

→ DXとは何かわかりやすく解説！必要な理由や導入例も紹介

DX人材とは

DX人材には、デジタル技術やデータ活用に見識のある人材のほか、事業内容を理解したうえで部門のDX推進を統括できる人材も含まれます。

DX人材の定義はとても幅が広く、なにもエンジニアやデータサイエンティストといった人だけが、DXに必要な人材というわけではありません。

経済産業省のガイドラインでは、DX人材の定義を下記のように解説しています。

・DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
・各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DX の取組をリードする人材、その実行を担っていく人材

引用：経済産業省『DX推進ガイドライン』

つまり、最先端のITやデジタルのスキルを持つスペシャリストが必ずDXを推進できる、というわけではありません。課題発見力や主体性も持つ人材が必要なのです。

DX人材が社内に必要な理由

ここからは、DX人材が社内に必要な理由を紹介します。

それぞれ解説していきます。

外注だと時間と費用がかかるため

DX推進を外部業者に委託した場合、時間と費用が余分にかかることがあります。

外部業者はまず、企業の業務内容や経営課題の把握や、社内人材との信頼関係づくりから始めなければなりません。また、期間に応じた外注費用が発生してしまいます。

その反面、DX人材が社内で育成できていれば、元々把握している現場状況を踏まえた業務改善やシステム開発がスムーズに実行できます。

つまり、人材が社内にいれば、低コストでスピーディなDX推進が可能になります。

外注だとシステムの運用が不安定になるため

新しいシステム開発や導入を外部に委託した場合、運用が不安定になりがちです。

システムの一貫性を保持できずトラブルが発生も多く、外部業者はトラブルの際に迅速に対応しづらいためです。たとえば、トラブル解決に時間がかかって業務に支障が出た場合、サービスに関わる顧客や従業員双方からの不満が発生する可能性があります。

しかし、社内のDX人材で完結させられれば、安定的なシステム運用ができます。

DX人材に必要な4つのスキル

DX人材と一口に言っても、必要なスキルは多岐にわたります。

そのなかでも、今回は特に重要な下記4つのスキルを紹介します。

それぞれ、詳しく解説します。

IT・デジタル関連の知識

まず前提として、DX人材はデジタル知識に精通している必要があります。

直接IT技術を使わない人材であっても、技術職との共通言語を持っていないと、プロジェクトをスムーズに推進できなくなってしまいます。たとえば、1つの新システムを安全に運用していくためには、セキュリティ管理の知識や技術に関する一定の理解が求められます。

そのため、DX人材はデータサイエンスやAIなどの最新技術、UI/UXに関する基礎知識を知っておくべきだといえるのです。

課題解決能力

DX人材は、デジタル知識があるだけでは不十分だといわれています。

DX人材に必要なスキルはまず市場の動向や社会情勢の変化を敏感にキャッチし、それに応じたビジネスプランを考えるスキルです。また、そもそも失敗を恐れず、失敗があれば乗り越えるために何ができるか考えて解決する力も必要になります。

つまりDX人材は、課題を把握して解決に導く能力がなければならない、ということになります。

コミュニケーションスキル

DX人材は、周囲を巻き込み、プロジェクトを先頭に立って進めるスキルが求められます。

リーダーがうまく意思を伝えられなかったり、各部署の状況をきちんと管理できていなかったりすると、対立が起こってプロジェクトに支障が出ることがあるためです。

特に、メンバーに目標やゴールへのプロセスを伝える「プレゼンテーションスキル」は、DX人材にとって必須といえます。

DX人材は、対立を起こさず内外の部署を巻き込み、プロジェクトを円滑に進めるコミュニケーションスキルを身につけましょう。

臨機応変な対応力

DX人材には、状況変化への対応力が必要です。

DXを進めていると、プロジェクトの進行度合いに応じて、予想もしていなかった課題やトラブルが発生することがほとんどです。

もしプロジェクトのリーダーが状況変化やトラブルに対応できないと、メンバーも迷ってしまったりそれぞれ違った方向に進もうとしたりして、前に進めなくなってしまいます。

DX人材には、当初の計画に固執せず、方向転換しながら目標に進むスキルが必須といえます。

DX人材を育成するための3ステップ

ここからは、DX人材の育成方法を下記3つのステップで紹介します。

問題発見力と行動力のある人材を選ぶ

問題発見力と行動力のある人材を選ぶことも大切です。

DX人材にも適性があります。まず育成対象には、解決すべき問題を見つけて解決策を実行に移せそうな人材を選びましょう。

同じスキルを習得できたとしても、もともとの性格的な部分や物事の考え方が影響して、DX推進においてスキルが発揮されないことがあるためです。

たとえ解決策になるデジタルスキルを持っていても、問題を発見できなければ活かせません。また、実行に移す積極性がなければスキルを発揮できません。

同じ時間と労力をかけて育成するなら、問題発見力と行動力について素地がある人材のほうが、成長が早く効率的です。

研修でスキルをつけさせる

人材を選び終わったら、候補者にはまず体験学習や社外講師による講座といった、研修を受けさせましょう。

DX人材に必要なスキルが多いため、候補者が実務を行う前に、座学で身につけておくべきスキルはたくさんあります。

たとえば、AIやビッグデータなどのデジタルスキルだけでなく、メンバーを自発的に動かすリーダーシップや変革を恐れないマインドセットなどは、研修でも身につけられます。

前提が整っていなければ、質の高い候補者たちも実務で失敗してしまいます。そのため、まずは多種多様な研修でヒューマンスキルとデジタルスキル両方の習得を目指しましょう。

実務で実行力をつけさせる

研修が終わったら、学んだことを活かせるように、候補者を実務に投入しましょう。

候補者に座学でいくら多くのことを学ばせても、やはり実践させなければ成果が出ることはありません。

たとえ知識があっても、体感として成功を味わった実務経験がないと、現場に応じた解決策を実行したり応用したりといったことはできません。

DX人材に必要な実行力は、最終的には実践で身につくということを意識しましょう。

DX人材育成を成功させる3つのポイント

DX人材の育成にあたり、担当者は3つのポイントをおさえましょう。

1つずつ、順番に解説します。

失敗を責めない企業文化を作る

DX推進には「失敗を責めない」という意識の共有が重要です。

DX化は、企業の課題解決やビジネスモデル改革がゴールであり、達成までに時間を要するため失敗はつきものです。

たとえば「失敗したら責任問題」などと過度な重圧をかけてしまうと、優秀なDX人材もアイデアを実行に移せなくなってしまいます。

失敗や反省は、新たなアイデアにつながります。成功事例だけでなく失敗事例も賞賛されるべき財産として全社に共有することで、DX人材が気兼ねなく施策を試せる空気感を作りましょう。

さまざまな部署を巻き込んで連携する

DX推進は、特定の部署の人材だけでなく、多様な部署を巻き込んで行うべきです。

さまざまな部署が関われば、新たなシステムやビジネスモデルが多角的な視点から生まれ、社内の課題意識がそれぞれの部署にも浸透しやすくなります。

たとえば、情報システム部や総務部など直接関わりそうな部署だけでなく、営業部やマーケティング部など全社的に人材を集めることが理想的です。

横のつながりを強化して巻き込めば、現場の開発における連携がスムーズになります。

まず小さく始めさせる

実務は重要ですが、いきなり大きな成果を求めず、小さな業務改善から始めて徐々に成功体験を積ませましょう。

いきなり大きな失敗をすると、失敗を引きずって積極性が失われることもあります。

たとえば、新システムに関する細かな実装とテストなど「ダメなら別のものを試して良い」という程度の業務で、安心して小さな成功体験を積ませることが大切です。

DX人材にとって、着実な成功体験の積み重ねは大きな自信となり、今まで以上に前向きに改革に取り組めるようになります。

DX人材の育成がうまくいかない時は社外サービスも検討しよう

ここまで、DX人材の育成方法を、必要なスキルも交えて紹介しました。ただ、DX推進に関する経験やノウハウがそもそもない企業では、最初からうまくDX人材を育成するのが難しいところもありますよね。

効率的にDX人材を育成するなら、社外サービスの活用も選択肢の1つです。

たとえば侍エンジニアビズ(SAMURAI ENGINEER Biz)は、個人向けプログラミングスクールとして豊富な実績を持つSAMURAI ENGINEERが運営する、法人向けIT研修サービスです。

中でもDXメンタリングサービスでは「業務整理」から「システム導入」、IoTやAIの活用など、あらゆる課題・現状にあわせたノウハウを提供しています。

もしDX人材の育成が現状の課題であれば、人材の選定や育成方針についてもサポートが受けられます。

なお、侍エンジニアビズでは事前に研修資料を確認できるホワイトペーパーも提供しています。気になる方は一度ご確認ください。

→ ホワイトペーパーを確認する

まとめ

DX人材を育成するためには、まず必要なスキルを知ることが大切です。

そして、必要なスキルを身につけていけそうな人材を選んで、惜しみなく研修を受けさせて素地を作り、実務で成功体験を積ませましょう。

「どこから育成に手をつけていいか分からない」「正しくプログラムが組めているか不安」といった方は、社外のサポートサービスを受けてみてください。