ROIとは？投資効果を高める方法やROE・ROAとの違い・事例も紹介

市場環境が激しく変化する昨今、「ROI（投資利益率：Return on Investment）」が企業の投資効果や財務状況を表す指標として注目されています。ビジネスで耳にすることの多い言葉ですが、収益性指標としての正確な定義や、ROE・ROAとの区別がわからないという方もいるでしょう。

本記事では、ROIの定義と重要性、活用の方法と戦略、他の指標との比較および活用時の注意点を解説します。ROIの活用に成功・失敗した事例や、今後の運用についても紹介しますので、自社の施策・方針決定にご活用ください。

ROIの基本を分かりやすく説明

「ROI（Return on Investment）」とは、投資した費用に対してどれだけの利益を上げたかを示す指標で、「投資利益率」と訳されます。利益ベースの評価指標よりも、投資効率を明確化できるため、ROIは企業や事業の財務状況を判断する指標とされています。

ここでは、ROIの概要と重要性について解説します。

ROIとは？

ROI（Return on Investment）とは、投資対効果を示す指標で、投入したリソースの有効性や、施策およびプロジェクトの効率性を表します。「費用対効果」を客観的に数値化し、パーセンテージ化したものがROIです。

ROIは投資の効果を表す指標として、企業のビジネス戦略やマーケティング施策の評価に広く活用されるほか、投資家が企業の財務状況を判断する指標としても用いられます。

近年ROIが注目されている背景には、購買チャネルのインターネット化や多様化があります。ユーザーの動向が見えにくくなったために、マーケティング施策の複雑化が進みました。そこで施策の効果測定を従来の利益ベース指標だけに頼ることに、疑問が生じたのです。

多様化した施策の効果測定指標として、着目されたのがROIでした。ROIであれば、プロジェクトの規模や手法にかかわらず、効果を数値化して示すことが可能です。

ROIの重要性

ROIによりプロジェクトの成果を数値化でき、投資に対する利益を可視化することが可能です。有効な投資先を明確化できるため、無駄のない投資配分ができ、資本を効率的に投資できます。

ROIでは、異なる規模の施策同士を比較することもできます。

施策	利益ベースの指標	ROI（投資利益率）
A：売上1,000万円・投資800万円	売上1,000万円－投資800万円＝利益200万円	利益200万円÷投資800万円×100＝25%
B：売上100万円・投資40万円	売上100万円－投資40万円＝利益60万円	利益60万円÷投資40万円×100＝150%
指標ごとの評価	利益の高い施策Aが高評価	利益率の高い施策Bが高評価

従来の利益ベースの指標では、売上1,000万円・投資800万円の施策と、売上100万円・投資40万円の施策では、売上1,000万円の施策が高く評価されました。対するROIでは投資効率を算出できるため、利益60万円に対する投資40万円の施策は利益率が高く、投資効果が高いと判断できるのです。

マーケティングにおける広告の集客効果とイベントの集客効果を比較するといった、質の異なる施策の比較にも、ROIが活用できます。また、設備投資における導入ツールの比較検討にも、ROIが有効です。

ROIを目安とすれば、経営判断での優先順位づけを容易にし、効率的な投資を行うことが可能です。

ROIの計算式

ROIは利益を投資コストで割ったものです。以下の計算式で、売上 ‐ 投資コストが「利益」を表します。

利益が投資コストを上回れば、ROIが100を超え、その事業は黒字になる可能性が高いといえます。例えば以下のようなケースです。

逆に利益が投資コストよりも低ければ、ROIが100を下回り、事業が赤字になる可能性が高いと判断できるのです。例えば以下のようなケースです。

ROIを高める要因は収益の増加もしくは投資コストの減少で、低くなる要因は収益の低下や投資コストの増加です。

ROIの活用方法

ROIはさまざまなビジネスシーンの指標として活用できます。例えば、投資先やプロジェクトの採択時、および予算の再配分や戦略の修正、トレーニング効果の可視化などです。

　

ここでは、ビジネスや投資、マーケティング、教育・トレーニングにおけるROIの活用方法について解説します。

ビジネス・投資判断におけるROI

ビジネスや投資においては、投資先を選択する際やプロジェクトの採択時に、ROIを参照するのが一般的です。ROIが高いプロジェクトや事業は、資本が効果的に使用されていることを意味するため、そのプロジェクトに投資するといった判断が可能です。

一方で、ROIの低いプロジェクトを活性化することにより、費用の無駄を削減でき、企業の収益性・安定性を高めることにもつながります。

ROIを継続的に測定することで、ビジネス成果の変動を評価でき、事業の成長度合いを把握することが可能です。

マーケティング活動の評価におけるROI

マーケティングにおいても、ROIを基にした予算の再分配や戦略の修正が行われています。

まず、キャンペーンや広告のパフォーマンスの数値化にROIを活用できます。A/Bテスト※で複数施策の効果を比較する際に、ROIの測定値を用いるのが一般的です。

また、ROIで測定する効果を、利益の代わりに「訪問者数」や「リード数」「問い合わせ数」と設定すれば、コンテンツマーケティングの評価にROIを活用できます。

さらに、施策やチャネル、セグメントごとに、マーケティング効果をROIで明確化できるため、限られたリソースをROIの高い施策だけに回すといった判断も可能です。

※A/Bテスト：Webサイトにおいてページを最適化するために、数パターンの検証用ページを同時に運用し、効果を比較するテスト。主にバナーやキャッチコピーの文言、デザイン、ボタンの形状や色などについて実施される。

教育やトレーニングのROI

研修や教育プログラム、トレーニングの効果を可視化する手法としても、ROIを活用できます。

例えば、生産性の向上やミスの減少といったトレーニングの結果を「売上〇%上昇」「手戻り〇%削減」と数値化し、受講する人数と掛けあわせることで、トレーニング費用の採算性を把握することが可能です。

ROIを用いれば、投資対効果の高いトレーニング方法を比較検討できるため、限られたリソースや予算の中で、もっとも適切な人材育成手法を選択することが可能です。ROIを根拠とすれば、経営層に研修予算を要求する際にも、必要性の説得力が増します。

高いROIを追求するための戦略

高いROIを追求する方法は、投資効果を高めて収益を上げることと、コスト削減により費用対効果の向上を図ることの2つです。より低いコストで高い利益を出すためには、ROIを継続的に測定し、戦略を調整することが重要です。

以下では、投資先の選択とコスト削減により、高いROIを追求する戦略について解説します。

投資の選択

ROIを高める1つ目の戦略は、投資効果を高め、収益を上げることです。収益を上げるために、もっとも効果的な投資先を選定するよう努めます。

既存の投資ポートフォリオの中で、ROIの高い投資先に優先順位を移す、あるいは投資利益率の高い、新たな投資先の選定を行うなどの方法で、予算配分の最適化を行うのです。

ROIの高い投資ではハイリターンを狙えますが、リスクも高いことに注意が必要です。事業の健全性を保つためには、自社のリスク許容度を把握し、それを超えない範囲で高ROIのポートフォリオをつくることが重要です。

コスト削減と効果的な投資のバランス

ROIを高める2つ目の戦略は、コスト削減により費用対効果の向上を図ることです。

具体的には、より低コストで同じ効果を生む施策を検討します。低コストの施策を探求するために、複数の施策で継続的にROIを測定し、効果を比較すると有効です。低コストで効果的な施策を見つけたら、そこへリソースをシフトし、トータルのコストを削減します。

効果の高い施策へシフトした後も、ROIのモニタリングを継続し、必要に応じて戦略の微調整を繰り返せば、プロジェクト全体の利益率を高めることも可能です。

ROIの落とし穴

ROIは投資効果を測る優れた指標ではあるものの、落とし穴もあります。ROIでの評価が適切でない施策もあり、ROI以外の要因や指標を見落とせば、得られるはずの利益を失うこともあるのです。

ここでは、短期的・長期的視点の違いや、ROIだけに依存するリスクなど、ROIの落とし穴について解説します。

短期的な視点と長期的な視点での違い

ROIは短期での施策やプロジェクトの収益性を評価できますが、長期的な利益を目指す施策の評価には不向きです。

例えば、ソフトウェア開発は開発費が多く、マーケティングコストも必要なため、利益を生み出すまでのROIが低く計算されがちです。しかし高い評価がつかないために開発事業を縮小すれば、将来の開発により得られるはずの収益を見込めず、企業の成長を制限してしまうでしょう。

知名度向上やブランディングといった、数値化できない施策の効果測定にもROIは不向きです。これらは長期の利益を高める戦略のため、短期のROIが低いという理由だけで削減すべきではありません。

ROIで把握可能な短期的効果だけを追求していると、破壊的イノベーションの可能性を見逃し、強いインパクトの開発をした競合にシェアを奪われてしまうでしょう。ROIのみに囚われず、長期的な成長に向けた投資・戦略を進めることも重要です。

ROIだけに依存するリスク

ROI以外の要因や指標を軽視すると、偏った財務・投資判断により、組織や事業の成長を阻害する可能性があります。

ROIを高めるために行った経費削減が逆効果になる例として、設備投資のコストを抑えるあまりに機能を制限した結果、業務のパフォーマンスを落とすことなどが挙げられます。

経営判断上、ROIで測れない外部環境や市場の変動なども考慮しなければ、市場での競争に勝つことは困難です。ROI上で自社事業が成長できても、競合の台頭に追いつけなければ、市場でのシェアを維持できないでしょう。

現状と投資効果を的確に判断するためには、過去のデータや現時点の利益率に囚われず、複数の指標や社内外の環境分析データを参照し、多角的に把握することが大切です。

他の指標との比較

ROIと類似の投資や財務状況の指標に、ROEとROAがあります。ここで、それぞれの定義と特徴、ROIとの違いについて解説します。

指標の名称	定義	用途と特性
ROI（Return On Investment）	投資に対する利益の比率	・規模や方法の異なる施策の比較が可能 ・中長期的施策の評価には不向き
ROE（Return On Equity）	自己資本に対する利益の比率	・資本運用の効率性を測る ・株式投資家が最も重視する指標 ・借入や自社株買いによっても数値が上がる
ROA（Return On Assets ）	総資産に対する利益の比率	・経営手腕の良さ、従業員の作業効率、材料の無駄のなさを表す

ROE、ROAなどの財務指標との違い

「ROE」と「ROA」は、ROIとともに企業の財務状況を表わす指標として用いられます。

「ROE（Return On Equity）」とは「株主資本利益率・自己資本利益率」のことで、企業がどれだけ自己資本から利益を生み出したかを示す、経営効率の指標です。

損益計算書の「当期純利益」を貸借対照表の「純資産」で割り、パーセンテージで表したものがROEであり、以下の計算式で表されます。

ROEは投資家がもっとも重視する財務指標で、株式ランキングや経済誌にも多く取り上げられています。ただしROEは自社株買いや借入金額の増加によっても上昇するため、財務状況判断においては、ROEの要素を細分化したり、ほかの指標と併用したりすることが必要です。

「ROA（Return On Assets）」は「総資産利益率」のことで、すべての資産に対してどれだけの利益を生み出したかを示す指標です。ROEと同様に、投資家が注目する指標の1つです。

損益計算書の「当期純利益」を貸借対照表の「資産」で割り、パーセンテージで表したもので、以下の計算式で表されます。

純資産とは自己資本＋負債のことで、総資産が高いほどROAは低くなります。

ROAの高い企業は、少ない総資産から高い利益を生む企業であり、例えば「経営手腕が良い」「従業員の働きが効率的」「材料の無駄がない」などを読み取ることが可能です。

ROI・ROE・ROAはいずれも利益率を表す指標ですが、利益・自己資本・総資本それぞれの分母による分析値を参照することで、より正確な企業の財務状況判断が可能になります。

KPIやKGIとの関連性

ROIは「KIP」「KGI」とも密接に関連しています。

「KPI（Key Performance Indicator）」は「重要業績評価指標」のことで、組織や個人の業績を定量的に評価する指標です。「KGI（Key Goal Indicator ）」は「重要目標達成指標」のことで、経営上の最終目標を指す指標です。Goalを達成するためのPerformanceとして、KPIを設定します。

KPIとKGIを達成できても、ROIが低ければ成長性の高い事業とはいえません。ROI分析に基づきKGI・KPIを再設定することで、組織が効率的に成長できます。

ROIをKPI・KGIとして設定すれば、達成度や効果を評価することも可能です。ROIを一度算出しただけで施策やプロジェクトの継続可否を決めることなく、ROIをKPIに設定し継続的に測定・評価すれば、施策や経営の改善につなげられます。

ROIによる継続的な効果測定で、将来的な事業の成長に結びつけることも可能です。

成功事例と失敗事例

ROIを指標に投資を行い、プロジェクトの生産性や効率を高めた成功事例がある一方で、効果が見られない、あるいは逆効果という失敗事例もあります。ROIで成功するポイントは、短期的なROIだけに捉われず、長期的な戦略も立てること、外部要因や隠れたコストを見落とさないことです。

ここでは、ROIを活用した投資の具体的な成功事例と失敗事例を紹介します。

ROIの成功事例

ある企業の販売促進部では、複数のマーケティングキャンペーンに対しROIを計算し、高値を出したキャンペーンへの投資を強化。その結果、プロジェクト全体のROIが上昇しました。

また、ある企業の営業部では、業務効率を高めるための設備投資として、CRM・SFAなどの自動化ツールを一部の課へ試験的に導入した結果、営業マンの生産性が高まりROIが大きく上昇しました。この結果を受け、営業部全体と関連部署へ自動化ツールを拡充し、事業全体の収益を拡大させることに成功したのです。

人事部でも、スタッフのトレーニングの手法選択にROIを応用し、トレーニング効果を算出しました。ROIを根拠に予算交渉をした結果、研修予算の獲得に成功し、効果が見込まれる教育プログラムに追加投資。その結果、売上が向上しただけでなく、ヒューマンエラーの削減にも成功しました。

いずれのケースでも、最終的な事業のROIと収益を高めることに成功しています。

ROIの失敗事例

ある企業では、複数の試験的なプロジェクトのROIを測定し、高い利益率を挙げたプロジェクトへ多くのリソースを投入しました。しかしプロジェクトを拡大したところ、小規模では見落としていたコストが増大し、トータルの利益が予想を大きく下回ることに。結局、投資の再配分を検討せざるを得なくなりました。

別の企業では、前年度のROIを重視して高ROIの事業投資を行いました。その結果、短期的には高い利益率を出したものの、長期での収益率が低下してしまったのです。同じ時期に、同業他社では数年前から手がけていたプロジェクトの成果が表れ、市場のシェアを拡大し始めていました。

これらの事例では、長期的な効果を見越した戦略を考慮しなかったため、短期では効果が出たものの、長期での収益が伸び悩んだケースです。長期的事業を展開した同業他社に、シェアを奪われたことによる減益もあります。

ROIの算出時に、計算に入れるべき隠れたコストや、外部要因を考慮しなかったことも失敗要因です。いずれも利益を実態よりも高く見積もってしまい、不適切な評価により経営判断を誤った事例といえます。

今後ROIをビジネスで上手く活用するには

テクノロジーの進化やデータ分析の高度化により、ROIの活用法も変化を続けています。ほかの指標との組み合わせや、ROIそのものの細分化により、現在よりも精度の高い分析が可能となるでしょう。

最後に、ROIを今後のビジネスで活用していくためのヒントと、ROIの将来性を解説します。

ROIの将来性

今後はテクノロジーの進化が進み、データ分析も高度化し、より正確なROIの測定が可能となるでしょう。

近年はデジタルツールの著しい進歩により、多くのデータを分析・活用が可能になりました。今後はデータとROI分析の紐づけが進み、より多面的な利益率分析が可能になるでしょう。ROIとほかの指標を組み合わせ、分析することも一般化すると見込まれます。

もう1つの可能性として、ROIの定義そのものが細分化・明確化され、精度の高い分析が可能な指標となることが挙げられます。結果として「何に投資したか」「どんなコストがかかったか」が、より明確化されるでしょう。

昨今、リターンの測定を利益ベースからキャッシュフローベースに代えた、キャッシュフロー投資利益率（CFROI）というROI指標が注目され始めています。CFROIとは、ROIをキャッシュフローで把握できるよう進化した指標です。ROIは今後もこうした進化と細分化を続けるでしょう。

「ROI」に関するよくある質問（FAQ）

ここで、ROIに関するよくある質問と回答を紹介します。

広告でROIとはどのように計算されるのですか？

広告のROIは、広告活動にかかったコストと結果として得られた収益との比率です。

具体的には「(広告活動からの収益 – 広告費用) ÷ 広告費用 × 100%」の計算式で計算されます。

広告の効果を数値化することで、どの広告戦略が効果的かを判断することが可能です。

ROIを初心者でも理解しやすい言葉で教えてもらえますか？

ROIは「投資したお金に対してどれだけの利益が戻ってきたか」を示す指標です。

ROIが100%以上であれば、投資を回収でき利益がプラスであることを示し、100%未満であれば、損失が出ていることを示します。

画像やグラフを用いてROIを視覚的に理解する方法はありますか？

ROIを視覚的に理解するには、Excelでデータをグラフに変換することも1つの方法です。ROIの時間経過による変動を線グラフで示すことで、その動きを一目で把握できます。

異なるプロジェクトやキャンペーンのROIを比較する場合には、バーチャートを使用すると数値変動の比較が容易です。投資の内訳や収益の内訳を視覚的に表示するには、円グラフが有効です。

100%未満のROIを改善する方法はありますか？

ROIを改善するためには、コスト削減の努力と、収益を増やす戦略策定の2つの方法があります。

低ROIの原因を分析し、問題点を特定して改善策を策定・実施することで、ROIを高めることが可能です。

ROIと「費用対効果」の違いは何ですか？

ROIは投資の収益性を具体的な数値やパーセンテージで示した指標です。

「費用対効果」はより広義に、ある行動や投資にかかるコストと、得られる効果や見返りとのバランスを意味し、必ずしも数値で表されない点がROIとは異なります。

まとめ

投資効果を表すROIは、ビジネスや投資、マーケティング、教育など幅広い分野で活用できます。

ビジネスにおけるROIの特徴は、規模や手法の異なる複数の施策やプロジェクトを比較できることにあります。注意点は、中長期的な利益を生む施策を適正に評価できないことです。しかし外部環境や市場の変動を考慮しながら、複数の指標を併用することで、ROIの注意点を補うことが可能です。

ROIを効果的に活用し、適切な経営判断ができる人材を自社で育成できるよう、社内教育の一環として、財務指標のカリキュラムをご検討ください。