助成金・補助金制度を利用できるIT研修会社おすすめ12選

「助成金や補助金を活用して、できるだけ研修にかかる費用をおさえたい…」そんな気持ちから、どの研修会社にしようか悩んでいる企業担当者の方もいますよね。また、IT研修に利用できる助成金・補助金制度の種類や給付を受ける条件などがあいまいな方もいるはず。

そこで、今回は助成金・補助金制度を利用できるおすすめのIT研修会社を、助成金の種類や給付条件・申請方法も交えて紹介します。助成金を利用する際の注意点も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

IT研修に活用できる助成金・補助金の種類

IT研修に活用できる主な助成金は、下記の4種類です。

残念ながら、現在IT研修に活用できる補助金はありません。

助成金制度と補助金制度は、どちらも国や地方自治体などからお金をもらえる制度です。ただし、助成金と補助金には、大きな違いがあります。

IT研修に関連する助成金は、主に厚生労働省が管轄しており、雇用の安定や従業員の能力向上などが目的です。多くの助成金制度では、比較的要件のハードルが低く、申請をすれば高い確率で助成を受けられます。また、多くの助成金は1年を通じて募集でき、必要なタイミングで申請可能です。

一方、補助金は主に経済産業省が管轄しています。新事業開発や事業拡大に加えて、業務効率化などが目的の取り組みです。補助金の多くは、あらかじめ年間の予算や件数が決まっており、上限に達すると募集自体が打ち切られます。また、助成金と比べ審査自体も非常に厳しいです。

なお、今回紹介する4つの助成金は、応募要件が比較的易しく、応募しやすいものを選んでいます。自社で利用できる条件の助成金選びに活用してください。

人材開発支援助成金

人材開発支援助成金は、厚生労働省が管轄する助成金の1つです。この助成金は、自社で働く労働者のスキルアップを促すために各種研修へ参加させたり、能力開発のために新たな制度を導入した事業者に対して受給されます。

なお、人材開発支援助成金は8つのコースに分かれていますが、IT研修に活用できるのは下記の4コースです。

コース名	助成額(上限額)	特徴	支給条件
特定訓練 コース	1年あたり1,000万円	業務内容に直接関連し、生産性向上につながる事業外研修（OFF-JT）や 事業内研修（OJT）に対する助成金	・OFF-JTもしくはOJTにより実施された訓練であること ・指定された実訓練時間以上の研修であること ※その他訓練ごとに個別の条件あり
一般訓練 コース	1年あたり500万円	特定訓練コース以外で職務に関連するOFF－JTにより 実施される訓練が対象の補助金	・特定訓練コース以外で職務に関連するOFF-JTが実施される訓練 ・実訓練時間数が20時間以上 など
教育訓練 休暇付与コース	制度導入30万円	労働者が休暇を使って 訓練を受けた際に支払われる助成金	・3年間に5日以上の取得が可能な有給教育訓練休暇を適用した事業主 ・被保険者が業務命令でなく、自発的に教育訓練、各種検定、キャリアコンサルティングのいずれかを受講する など
特別育成 訓練コース	1年あたり1,000万円	正社員経験の少ないパートやアルバイトなど 有期契約労働者等を対象とした訓練への補助金	・有期契約労働者等に対し、正規雇用労働者等に転換、または処遇を改善する目的で行う訓練 ・1年以内かつ20時間以上の一般職業訓練(事業内・事業外訓練)の実施 ・一般職業訓練+適格な指導者のもとでOJTを組み合わせて実施する有期実習型訓練 など

ここからは、各コースの特徴や支給条件、申請方法などを詳しく解説します。

なお、各助成金の支給条件はすべて解説するのは難しいため、一部抜粋して解説しています。申請する際は、公式サイトで詳細条件を確認してください。

特定訓練コース

支給条件	・OFF-JTもしくはOJTにより実施された訓練であること ・指定された実訓練時間以上の研修であること ※その他訓練ごとに個別の条件あり
助成額(上限額)	1年あたり1,000万円

「特定訓練コース」は、業務内容に直接関連した研修が対象です。生産性向上につながる事業外研修（OFF-JT）や、事業内研修（OJT）に対して支給されます。

特定訓練コースは、下記4つのコースに分かれており、それぞれ支給条件・応募要件が異なります。

それぞれの支給条件は細かく定められていますが、「OFF-JTもしくはOJTにより実施された訓練であること」「指定された実訓練時間以上の研修であること」は共通の条件です。

また、1事業所(1事業主団体等)が1年度で受給できる助成額の条件は最大1,000万円です。助成金には、経費や賃金・OJT実施助成なども含まれます。具体的な助成額は、企業規模や研修時間によって決まります。

なお、申請が否決されるケースは次のとおりです。

特定訓練コースは、業務に直接関連しており、生産性向上につながる研修費用を補助する助成金です。そのため、直接的に関係ない研修は対象外となります。具体的には、マナー研修・資格試験・適性検査など、間接的に効果がある研修は否決されやすいでしょう。

また、提出書類の記載ミスや漏れなどの書類不備も否決の理由となります。記載ミスや漏れがあると承認が遅れるため、提出前に欠かさずチェックするようにしましょう。

下記に、特定訓練コースの申請手順をまとめているため、提出時の参考にしてください。

コースごとに申請方法の差はほとんどありません。ただし、認定実習併用職業訓練だけ、厚生労働大臣の認定審査に必要な書類の提出が必要です。

特定訓練コースの詳細は次の公式パンフレットにも記載されているため、あわせてご確認ください。

→ 特定訓練コースの詳細を見る

一般訓練コース

支給条件	・特定訓練コース以外で職務に関連するOFF-JTが実施される訓練 ・実訓練時間数が20時間以上 など
助成額(上限額)	1年あたり500万円

「一般訓練コース」は、先ほど解説した特定訓練コースより、支給条件が易しい助成金です。

特定訓練コース以外で「職務に関連するOFF-JTが実施される訓練かつ、実訓練時間が20時間以上の研修」が対象となります。

助成額の上限は500万円です。助成金には、経費・賃金・OJT実施助成なども含まれます。具体的な助成額は、企業規模や研修時間によって決まります。

なお、次のように申請が否決されるケースは特定訓練コースと同様です。

また、申請も特定訓練コースと同様の手順で行います。あらためて、手順を確認してください。

一般訓練コースの詳細は下記の公式パンフレットにも記載されているため、あわせてご確認ください。

→ 一般訓練コースの詳細を見る

教育訓練休暇付与コース

支給条件	・3年間に5日以上の取得が可能な有給教育訓練休暇を適用した事業主 ※有給教育訓練休暇：教育訓練を受けるため、就労者が一定期間有給で職場を離れることを認める休暇制度 ・被保険者が業務命令でなく、自発的に教育訓練、各種検定、キャリアコンサルティングのいずれかを受講する ・教育訓練休暇中に受講する教育訓練は、事業主以外が行うものであること など
助成額(上限額)	制度導入30万円

「教育訓練休暇付与コース」は、研修参加者への有給休暇取得を支援するための助成金です。

社員が研修を受ける場合、数日間の有給休暇が必要な場合もあります。教育訓練休暇付与コースを申請すれば、社員が休む分の会社負担を少しでも減らす目的で30万円が支給されるのです。

ただし、下記のケースに当てはまると申請を否決される可能性があるため、注意してください。

教育訓練休暇付与コースの条件は他のコースに比べ厳しいものではありません。教育訓練のために休暇制度を導入すれば良いためです。

注意点は、参加する社員は自主的な制度の利用が必要なことです。また、参加する教育訓練は、事業主以外が実施しているものを受ける必要があります。

さらに、提出する制度の計画が不十分な場合や、書類不備があると審査に通らない可能性があるでしょう。

なお、申請方法は次のとおりです。

申請には、前もって都道府県の労働局へ制度導入・適応計画書の提出が必要です。提出を終え、制度の周知徹底・運用を経た後、支給を申請しましょう。

教育訓練休暇付与コースの詳細は下記の公式パンフレットにも記載されているため、あわせてご確認ください。

→ 教育訓練休暇付与コースの詳細を見る

特別育成訓練コース

支給条件	・有期契約労働者等に対し、正規雇用労働者などに転換、または処遇を改善する目的で行う訓練 ・1年以内かつ20時間以上の一般職業訓練(事業内・事業外訓練)の実施 ・一般職業訓練+適格な指導者のもとでOJTを組み合わせて実施する有期実習型訓練 など
助成額(上限額)	1年あたり1,000万円

「特別育成訓練コース」は、正社員経験が少ないパートやアルバイトなど、有期契約労働者に対し訓練を実施したときに申請できる助成金です。正社員への転換や、処遇改善のために実施する訓練の支援を目的にしています。

特別育成訓練コースの1事業所あたりの支給限度額(1年)は、1,000万円です。参加人数や研修実施時間、かけた経費によって実際の支給額は変動します。

支給条件は、次のとおりです。

上記の研修および研修時間をクリアすれば、特別育成訓練コースに申請可能です。反対に下記の項目に当てはまると、申請を否決される可能性があります。

特別育成訓練コースは、労働時間内で実施した業務に直接関係ある研修が対象です。そのため、マナー研修や普通自動車免許など関連性が低いと判断される場合は、申請が否決される可能性もあります。

さらに、研修計画の実現性が不透明な場合や、書類不備がある場合も承認されません。申請前に、書類や計画に不備がないか見直しましょう。

なお、特別育成訓練コースの申請方法は、次のとおりです。

訓練対象者を雇うか否かで、申請の手順は異なります。すでに雇っている場合、最初にキャリアコンサルティングとの面接を行い、本当に研修が必要か判断が必要です。一方、これから雇う場合、先に訓練計画を提出し、そのあとで面接を受けます。

特別育成訓練コースの詳細は下記の公式パンフレットにも記載されているため、あわせてご確認ください。

→ 特別育成訓練コースの詳細を見る

社内型・民間派遣型スキルアップ助成金

支給条件	・中小企業(個人事業主も含む) ・都内に本社または事業所(支店・営業所等)の登記があること ・訓練に要する経費を受講者に負担させていないこと ・通常の勤務時間内に訓練を行い、賃金を支払っていること ・助成を受けようとする訓練について国または地方公共団体から助成を受けていないこと ・受講者の職務に必要となる専門的な技能・知識の習得・向上または専門的な資格取得を目的とすること ・集合+通常の業務と区別できるOFF-JTの訓練であること ・交付決定日から令和5年3月31日までの間に訓練を開始し終了すること など
助成額(上限額)	年度内100万円

「社内型・民間派遣型スキルアップ助成金」は、東京都独自の制度です。この助成金は、都内の中小企業や個人事業主が、従業員に対して専門的な技能や知識の習得、または資格取得を目的とした訓練を受けさせた場合に支給されます。

この助成金を受けるためには、集合型の研修であることや、通常業務と明確に区別できること(OFF-JTであること)などさまざまな要件があります。

詳しい申請条件は、下記のとおりです。

	社内型スキルアップ助成金	民間派遣型スキルアップ助成金
申請者	中小企業・団体	中小企業
訓練時間	3時間以上12時間未満	3時間以上20時間未満
訓練場所	東京都内	東京都内
修了者数	2名以上	1名以上
訓練の実施方法	集合型訓練及び同時かつ双方向のオンライン訓練	集合型訓練

助成対象は、都内に事業所がある中小企業の社員もしくは個人事業主です。大手企業や事業所が都内以外にある場合は、申請できません。また、国や地方公共団体などから該当の研修における助成を受けている場合も申請は不可になります。

社内型・民間派遣型スキルアップ助成金の上限額は、社内型・民間派遣型を合わせて年度内100万円までです。実際の受給額は、参加人数と研修費用で決まります。

なお、社内型・民間派遣型スキルアップ助成金の申請方法は次のとおりです。

申請は、申請書類など必要資料を職業能力開発センターに提出します。申請方法に疑問がある場合も、職業能力開発センターに問い合わせるといいでしょう。

オンラインスキルアップ助成金

支給条件	・都内に本社または事業所(支店・営業所等)の登記がある ・訓練に要する経費を従業員に負担させていない ・助成を受けようとする訓練について国または地方公共団体から助成を受けていない ・中小企業が従業員に対して行う訓練、または団体がその構成員の従業員に対して、教育機関等が提供するeラーニングなどを利用して実施する ・受講者の職業・職務に必要となる知識・技能の習得と向上を目的とする訓練、または資格の取得を目的とする訓練である ・中小企業または団体が受講者の受講履歴等を確認できる訓練である ・教育機関の受講案内と受講に係る経費(受講料等)がホームページやパンフレットなどで一般に公開されている など
助成額(上限額)	小規模企業者：27万円 その他の中小企業等：20万円

「オンラインスキルアップ助成金」も、東京都が独自に行っている制度です。こちらは、都内の中小企業や小規模事業主が、従業員に対してeラーニング型の職業訓練を実施した場合に費用が助成されます。

助成金の上限額は、小規模企業者で27万円、その他中小企業等で20万円です。申請は1事業者1回のみなため、何度も利用できない点は理解しましょう。

オンラインスキルアップ助成金の主な条件は次のとおりです。

集合型の研修や、費用を研修会社と相談して決める場合には申請が通らない可能性もあります。

なお、オンラインスキルアップ助成金は下記の手順で申請しましょう。

オンラインスキルアップ助成金の場合、交付申請提出後、支給の有無が決定します。その後、訓練実施後に最終的な費用が決まってから助成金の請求書を提出することで、助成金を受け取れます。

オンラインスキルアップ助成金の詳細は次のサイトにも記載されているので、あわせてご確認ください。

→ オンラインスキルアップ助成金の詳細を見る

DXリスキリング助成金

支給条件

・中小企業もしくは個人事業主 ・都内に本社または事業所（支店・営業所等）の登記があること ・訓練に要する経費を従業員に負担させていないこと ・助成を受けようとする訓練について国または地方公共団体から助成を受けていないこと ・中小企業が民間の教育機関が提供するDXに関する訓練に従業員を派遣又はeラーニングなどにより実施すること ・DXに関する専門的な知識・技能の習得と向上を目的とする訓練または資格取得をするための訓練であること ・訓練時間が20時間以上であること(複数講座の組み合わせも可) ・教育機関等の受講案内と受講に係る経費(受講料等)が、ホームページやパンフレットなどで一般に公開されており、1講座及び受講者1人あたりの講座期間(時間)、受講料があらかじめ定められていること ・助成対象事業者が受講者の受講履歴等を確認できる訓練であること ・助成対象期間の初日以降に開始し、助成対象期間内に終了した訓練であること など

助成額(上限額)

64万円

「DXリスキリング助成金」は、従業員に対して、DXに関する職業訓練を実施する中小企業などに対する助成金です。

DXリスキリング助成金の対象の対象分野には、次のような最先端技術が指定されています。

支給条件は、かなり細かく規定があります。しかし都内に事務所がある中小企業で、上記の分野に関する研修であれば対象となります。

ただし、研修費用がパンフレットやホームページに明記されていない場合や、参加者の受講履歴が確認できない場合は申請の対象外です。そのほかにも、細かな規定があるため、事前に検討中の研修が該当するか確認しておきましょう。

また、DXリスキリング助成金の上限額は64万円で1回限り受給できます。なお、DXリスキリング助成金の申請方法は、先ほど紹介したオンラインスキルアップ助成金と同様です。

DXリスキリング助成金の詳細は次のサイトにも記載されているため、あわせてご確認ください。

→ DXリスキリング助成金の詳細を見る

助成金の申請が通らない場合の対処法

助成金の申請が通らなかった場合は申請先に確認をとりながら、申請書類や規定を見直しましょう。

申請が通らなかった場合、不可になった理由や再申請方法などがメール・電話などで知らされるケースも多いのです。申請先からの指示内容に従い、再申請しましょう。

それでも原因が分からなければ、労働局や地方自治体に問い合わせて問題点を確認するのが賢明です。

なお、助成金の申請が通らない主なケースは次のとおりです。

特に、申請期間は研修終了後2ヵ月以内に申請と記載がある場合、すべての研修が完了してから2ヵ月なのか、最初の参加者が参加してから2ヵ月なのかで期限が変わります。

提出書類や申請条件を改めて確認し、再申請を行いましょう。

ただもちろん、再申請を試みても審査に通らない場合もあります。そのようなときは、研修費用が安い研修会社を利用しましょう。

なかでも、SAMURAI TERAKOYA（侍テラコヤ）は1人あたり月額3,980円で40種類以上の教材が学べるIT研修サービスです。

現役エンジニアによる月1回のオンラインレッスンに加え、不明点は24時間いつでも相談できるため、挫折しづらい環境で貴社の課題解決につながるITスキルを習得できます。

低価格で質の高い研修を実施したい方は、侍テラコヤをご活用ください。

助成金・補助金制度を利用できるIT研修会社一覧

IT研修に活用できる助成金・補助金の種類をおさえたところで、ここでは助成金・補助金制度が利用できるIT研修会社を一覧で紹介します。

企業名	利用できる助成金・補助金制度	研修期間	実績	特徴	研修形式	研修可能な 定員数
SAMURAI ENGINEER Biz	人材開発支援助成金 ※ 詳細は要お問い合わせ	1ヶ月〜長期間	・累計指導実績3万5,000名以上 ・経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定 ・無料カウンセリングの満足度98%	研修の目的に合わせた オリジナルカリキュラム	オンライン/対面は相談可能 ・個別研修	少人数～大人数まで可能
神田IT School	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特別育成訓練コース(有期契約の場合)	応相談	・研修リピート率93% ・企業規模を問わず300社以上の研修実績	圧倒的なアウトプット量の カリキュラム	オンライン/対面 ・集合/個別研修	1名～要お問い合わせ
KEN スクール	人材開発支援助成金 ※ 詳細は要お問い合わせ	応相談	・約700社5万人にを超える卒業生を輩出 ・一部上場企業グループ8万人の研修を担当	個別指導に こだわりのある ITスクール	オンライン/対面 ・個別研修	要お問い合わせ
SKILLRY EDUCATION	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特別育成訓練コース(有期契約の場合)	応相談	要お問い合わせ	インフラ領域に 特化したIT研修会社	オンライン/対面 ・集合研修	要お問い合わせ
リスキル テクノロジー	人材開発支援助成金	応相談	・累計受講者数1万名以上 ・年間受講者数1,813名 ・導入企業数1,000社以上	長期研修を得意とする 実績豊富な研修会社	オンライン/対面 ・集合/個別研修	要お問い合わせ
アクシズ IT企業研修 センター	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特定訓練コース 特定分野認定実習併用職業訓練	応相談	・900社以上7,770名以上に対する研修実績 ・助成金受給率100％の申請サポート	開校15年間で蓄積された 豊富な実績とノウハウ	オンライン ・個別研修	要お問い合わせ
Win スクール	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース ・一般訓練コース ・特別育成訓練コース	応相談	・年間受託企業数1,484社 ・企業研修年間受講者数10,400人	全国各地に会場を持つ 大規模スクール	オンライン/対面 ・集合/個別研修	少人数～大人数まで可能
パソコン スクールISA	人材開発支援助成金	要お問い合わせ	・創立40年以上の実績 ・年間約600社、3,000人以上の法人研修を実施	・エンジニア向け研修からOfficeなどITツール研修まで豊富 ・オンラインと教室を利用できる	オンライン/対面 ・集合/個別研修	1人～大人数まで可能
IT COLLEGE	人材開発支援助成金	・20日～3ヶ月(オーダーメイド可能)	・受講満足度98.2% ・研修の修了率99.4% ・CCNA合格率99.1%	・Java研修やインフラ研修などIT未経験者の育成コースが豊富	オンライン/対面 ・集合研修	少人数
ITスキル アカデミー	人材開発支援助成金	2ヶ月～4ヶ月(詳細は要お問い合わせ)	・年間100社以上の実績 ・累計1,000社以上の研修実績 ・新入社員向け研修リピート率97%	・新入社員向け研修から中途社員向け研修まで豊富 ・eラーニング学習が利用できる	オンライン/対面 ・集合/個別研修	・eラーニングによる個人学習 ・研修会場での大人数研修
トレノケート	人材開発支援助成金	応相談	・受講者数7万4,079名 ・提供企業数1,362社 ・満足度約90%	世界14の国と地域で実施されている グローバルレベルの研修	オンライン ・集合研修	予約空席数分
アイ･ ラーニング	人材開発支援助成金	応相談	要お問い合わせ	IBM製品研修に強い 研修会社	オンライン/対面 ・集合研修	要お問い合わせ

助成金・補助金制度を利用できるIT研修会社おすすめ12選

ここからは、助成金・補助金制度が利用できるおすすめのIT研修会社を紹介します。

SAMURAI ENGINEER Biz (侍エンジニア ビズ)

経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定されている法人向けオンライン研修サービス「SAMURAI ENGINEER Biz」では、依頼企業の成長を目的に「ITスキルを活用して課題解決できる人材」の育成を行います。

SAMURAI ENGINEER Bizでは、一般的な研修会社のようにすでにある既存のカリキュラムで研修を進めていくわけではありません。

依頼企業が抱える現状の課題や社員のスキルレベルをヒアリングしたうえでカリキュラムを作成するため、限られた研修期間でも成果に直結するITスキルを効率的に習得できます。

また、SAMURAI ENGINEER Bizでは

といったサポート体制を整えているため、新入社員でも挫折なくITスキルの習得が可能です。

社員研修に加え、DXの推進や新規の事業開発を伴走支援する「メンタリングサービス」も実施しているため、社員を育成しながら企業基盤の改善・強化も並行して進められます。

社員のスキルアップと企業成長の双方をサポートしてくれるため、研修を通じて中・長期的に成果をあげる体制を構築できますよ。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ※ 詳細は要お問い合わせ
研修期間	短期間〜長期間（柔軟に対応）
実績	・累計指導実績3万5,000名以上 ・経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定 ・無料カウンセリングの満足度98%
研修内容	・DX推進 ・ITリテラシー研修 ・Webサイト制作研修 ・プログラミング研修（使用言語は柔軟に対応）など
研修形式	オンライン/対面は要相談 ・個別研修
研修可能な定員数	少人数〜大人数まで

神田ITSchool

神田ITスクールは、エンジニアの育成に特化したIT研修会社です。

実施スタイルは、対面とオンラインから選択できるため、企業の希望や受講しやすさを考慮して選択できます。また、指導方法も集合研修・個別指導・グループ指導から自由に選択可能です。

研修では、実践的なアプリを5個以上開発しながら、プログラミングを学びます。座学だけでなく、実際にアプリを開発しながら実践スキルが学べるため、業務に活かせる技術が身につきます。

なお、神田ITスクールでは、人材開発支援助成金のなかでも主に「特定訓練コース 若年人材育成訓練」が利用可能です。また、受講者が有期契約の場合、「特別育成訓練コース」も対象になります。

このように、神田ITスクールは、開発業務で使うスキルを身につけられる研修を実施しています。IT企業の新入社員研修に利用するのもおすすめな研修会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特別育成訓練コース (有期契約の場合)
研修期間	応相談
実績	・研修リピート率93% ・企業規模を問わず300社以上の研修実績
研修内容	・Javaプログラミング研修 ・PHPプログラミング研修 ・Linux研修 ・ネットワーク研修 ・SAP/ABAP研修 ・Pythonプログラミング研修 ・AI講座 ・DevOps研修 など
研修形式	オンライン/対面 ・集合/個別研修
研修可能な定員数	1名～要お問い合わせ
アクセス	※会場名をタップすると、Google Mapが表示されます。 ・東京会場 東京都千代田区神田紺屋町11 岩田ビル3Ｆ

神田ITスクールの導入事例

株式会社ユニオン・テクノロジー

実際に利用してみて、日報だけでなく、進捗率や先生からの週次コメントなどもシステムからすぐに把握することができ、安心して社員を預けることができました。

引用：神田ITスクール

株式会社スレッドアンドハーフ

受講者自身が、実践形式であることが大変ではありながらも楽しくやりがいを感じていました。また、研修期間から仕事をするのだという良い緊張感をおぼえながらできていたようです。

引用：神田ITスクール

KENスクール

KENスクールは、開校31年という歴史がある研修会社です。こだわりぬいた個別指導のもと、講師と対話しながら学習できます。

本来、ビジネススキルとITスキル両方の研修を依頼すれば、その分費用は必要です。しかし、KENスクールの法人研修サービスには、ビジネススキルとITスキル両方を学べるカリキュラムが用意されています。

どちらも1つの研修として依頼できるため、コストパフォーマンスや効率性を求める企業にもおすすめの研修会社です。

なお、KENスクールで利用できる助成金は「人材開発支援助成金」です。利用できる助成金に関しては、利用前に確認してください。このように、KENスクールはビジネススキルとITスキル両方の研修ができる研修会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ※ 詳細は要お問い合わせ
研修期間	応相談
実績	・約700社5万人にを超える卒業生を輩出 ・一部上場企業グループ8万人の研修を担当
研修内容	・ネットワーク研修 ・サーバ研修 ・データベース研修 ・セキュリティ研修 ・Java研修 ・C言語/組み込み研修 ・VB研修 ・スマートフォンアプリ研修 ・Webプログラミング研修 ・Webマーケティング研修 ・Web/DTP研修 ・VBA研修 ・CAD研修 ・パソコン基礎研修 ・SE/PM向け研修 ・国家資格研修 など
研修形式	オンライン/対面 ・個別研修
研修可能な定員数	要お問い合わせ
アクセス	※校舎名をタップすると、Google Mapが表示されます。 ・新宿本校 東京都渋谷区代々木2-9-2 久保ビル4F ・池袋校 東京都豊島区西池袋1-11-1 メトロポリタンプラザビル20F ・北千住校 東京都足立区千住旭町4-12 桜テラス 3F ・横浜校 横浜市西区高島2-19-12 横浜スカイビル 20F ・名古屋校 名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ42階 ・梅田校 大阪市北区梅田2-2-2 ヒルトンプラザウエスト11F ・札幌校 札幌市中央区北5条西2-5 JRタワーオフィスプラザさっぽろ19F ・福岡校 福岡市中央区天神1-1- アクロス福岡ビル2階

KENスクールの導入事例

日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社

毎年受講しておりますが、CCNA・CCNP・LPICなどの資格を取得するまでサポートして頂き、従業員のスキルアップに繋がっております。
また、エンジニアによっては業務が忙しく、研修を受けるタイミングの調整が難しい場合もありますが、KENスクールの場合は、受講者が好きなタイミングで受講出来る点が、エンジニアからも評判が良いですね。

引用：KENスクール

SKILLRY EDUCATION

SKILLRY EDUCATIONは、サーバーやネットワークなどのインフラに特化したIT研修会社です。

1つのテーマに対して豊富なコースが用意されているため、受講生のレベル、あるいは学びたい範囲に合わせて柔軟にカリキュラムを構成できます。また、開発現場で活躍するために必要なドキュメント読解力や、業務作法も身につけられます。

さらに、SKILLRY EDUCATIONでは、企業の要望にあったカリキュラムで研修ができる「カスタマイズ研修コース」もあるため、本当に必要な研修を実施可能です。

なお、SKILLRY EDUCATIONでは、人材開発支援助成金の「特定訓練コース 若年人材育成訓練」が利用できます。また、有期契約の社員を対象とした場合、「特別育成訓練コース」も対象です。

SKILLRY EDUCATIONは、主にサーバーやネットワークに関する研修を実施したい企業に向いています。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特別育成訓練コース (有期契約の場合)
研修期間	応相談
実績	要お問い合わせ
研修内容	基礎研修コース ・コンピュータ入門講座 ・Linux基礎研修 ・ネットワーク入門研修 ・ネットワーク基礎研修 ・Windows Server 2016基礎研修 ・AWS基礎研修 ・Ansible基礎研修 ・コンテナ基礎研修 ・LPIC資格研修 ・CCNA資格研修 など
研修形式	オンライン/対面 ・集合研修
研修可能な定員数	要お問い合わせ
アクセス	要お問い合わせ

SKILLRY EDUCATIONの導入事例

株式会社コスメディア

ITリテラシー、インフラ基礎、実技がテキスト化されており、一からスタートした新入社員にも分かりやすいカリキュラムでした。また、受講者の理解度を考慮して進行してもらえるため、基礎理解の個人差はほとんどなく、毎日の進捗状況を管理できます。

引用：SKILLRY EDUCATION

株式会社日立ソリューションズ・クリエイト

一般的な技術知識だけでなく実務作法・ノウハウがテキスト化されています。そのため、通常のOJTだけでは身につけられない、技術以外のスキルも習得できます。

引用：SKILLRY EDUCATION

リスキルテクノロジー

リスキルテクノロジーは、現役エンジニアが講師を担当しています。そのため、実践的なスキルの習得が可能です。

同スクールは、開校以来一貫してIT研修を続けてきました。これまでに、さまざまな企業にIT研修を実施しており、多くの実績を誇ります。

リスキルテクノロジーのIT研修は、自社内・研修会場・オンライン研修の3つから選択できます。また、土曜日や夜間の研修も対応可能です。Java・PHP・Pythonなど、幅広い言語を学べる研修があるため、自社に必要なスキルを集中的に学習できます。

なお、リスキルテクノロジーでは、「人材開発支援助成金」の利用が可能です。詳細は、問い合わせで確認してください。

このように、リスキルテクノロジーでは、それぞれの企業事情に合わせて、最適な研修を実現できるでしょう。

利用できる助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	応相談
実績	・累計受講者数1万名以上 ・年間受講者数1,813名 ・導入企業数1,000社以上
研修内容	プログラミング系研修 ・Java研修プログラム ・Python研修プログラム ・PHP研修プログラム インフラ系研修 ・Linux研修プログラム ・ネットワーク研修プログラム ・LPIC研修プログラム など
研修形式	オンライン/対面 ・集合/個別研修
研修可能な定員数	要お問い合わせ
アクセス	※校舎名をタップすると、Google Mapが表示されます。 ・リスキル新宿 東京都新宿区新宿3-1-13 京王新宿追分ビル4F ・リスキル銀座 東京都中央区銀座2-9-13 GINZA-2ビル8F ・リスキル横浜 神奈川県横浜市西区高島2-6-26 城南予備校横浜2号館2F ・リスキル名古屋 愛知県名古屋市中村区椿町16-16 ナゴヤ大和ビル9F ・リスキル大阪梅田教室 大阪府大阪市北区曽根崎新地2-2-16 西梅田MIDビル7・9階

リスキルテクノロジーの導入事例

株式会社NTTドコモ

私たちの想いを汲んで新入社員対応にあたってくれたと思っています。一人ひとりの個性や頑張りを見つつ、引き締めるところは締める、という感じで。研修が進むにつれて新入社員のモチベーションが高まっていくのが分かりました。また、新入社員の理解状況を見ながら授業をカスタマイズしてくださったので、大変助かりました。

引用：リスキルテクノロジー

株式会社マイナビ

オンライン研修と実地研修の併用型にして良かったと思っています。実際に受講した新入社員たちも良かったと言っていました。私も何度かオンライン研修を聴講しましたが、画面共有してお互いの画面を確認したり、チャットを活用してリンクやデータの共有ができたり、効率の良い面もありました。質問も一人が分からないと、他のメンバーも分からなかったり、あやふやなことも多いので、一人の質問によって、一緒につまづいたところをすぐに解決できていました。

引用：リスキルテクノロジー

アクシズ IT企業研修センター

アクシズ IT企業研修センターは、開校15年間で902社、7,771名のエンジニア輩出実績を持つIT研修会社です。現役エンジニアが講師を務めるため、実務的なスキルが習得できます。

具体的には、Java・SQL・インフラ・AIなど幅広いニーズに答える研修が用意されており、自社に必要な人材育成が可能です。研修内容や研修期間のカスタマイズもできるため、できるだけ自社に最適な研修を実施したい企業でも満足できます。

また、1社だけではなく、複数の会社に対応したオープン型の研修も開催しています。そのため、研修人数に応じて依頼できるのも魅力の1つです。

そのほか、助成金の受給率が100%と、費用面でのサポートも充実しています。人材開発支援助成金のなかでも、「特定訓練コース 若年人材育成訓練」・「特定訓練コース 特定分野認定実習併用職業訓練」を利用可能です。

研修内容と同時に助成金の相談もできるため、はじめてのIT研修で不安がある企業でも利用しやすいでしょう。

このように、アクシズ IT企業研修センターは、助成金を活用しながら研修したい企業におすすめのIT研修会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース 若年人材育成訓練 ・特定訓練コース 特定分野認定実習併用職業訓練
研修期間	応相談
実績	・900社以上7,770名以上に対する研修実績 ・助成金受給率100％の申請サポート
研修内容	・Java研修 ・インフラ総合研修 ・AI実務のためのPython入門講座 ・JavaScript講座 ・クラウド講座 ・Swift 講座 など
研修形式	オンライン/対面 ・集合研修
研修可能な定員数	要お問い合わせ
アクセス	要お問い合わせ

アクシズ IT企業研修センターの導入事例

現在、導入事例は調査中のため、随時更新いたします。

Winスクール

Winスクールは、全国各地に55校、講座数300以上を展開する大規模なコンピュータースクールです。法人向けサービスは、年間受託企業数1,484社、企業研修年間受講者数は10,400人という豊富な実績を持っています。

人数や研修形式、あるいは研修内容について、企業の要望に沿った研修計画を作成してくれます。そのため、満足度の高い研修実施が可能です。

学べるスキルは、プログラミング全般・Webデザイン・Officeなど、ITツールに関するスキル学べる講座が用意されています。

なお、Winスクールの講座は、ほぼすべて助成金が利用できます。人材開発支援助成金のなかで、「特定訓練コース」と「一般訓練コース」が対象です。

研修費用を削減したいと考えている企業は、候補としていれておきたい1社となるでしょう。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金 ・特定訓練コース ・一般訓練コース
研修期間	応相談
実績	・年間受託企業数1,484社 ・企業研修年間受講者数10,400人
研修内容	プログラミング・ネットワーク ・Webシステム・Webアプリ開発コース ・AI・データ分析コース ・組込みIoTシステム開発コース ・ネットワークサーバー構成コース ・クラウド・AWSコース ・スマホアプリ開発コース オフィスソフト・DX分野 ・Excel ・Word ・PowerPoint ・Access ・MOS資格対策 ・Excel VBA ・Power Automate Desktop ・RPA業務自動化 (BizRobo!) ・Accessマクロ・VBA ・Excelデータ分析 ・Power BI Desktop ・PowerPointデザイン実践 ・PowerPointアニメーション実践 Webデザイン・グラフィックデザイン分野 ・Webデザインコース ・Webマネジメントコース ・Webシステム開発 など
研修形式	オンライン/対面 ・集合/個別研修
研修可能な定員数	少人数～大人数まで可能
アクセス	全国各地に校舎あり 詳しくはこちら

Winスクールの導入事例

現在、導入事例は調査中のため、随時更新いたします。

パソコンスクールISA

パソコンスクールISAは、パソコン・IT研修を35年以上実施している研修会社です。Java・Python・ネットワーク・サーバーなど、プログラミングスキル研修が利用できます。

それ以外にも、OfficeやVBAに関する研修、Webデザインに関するスキルが学べる研修もあり、社員に習得してほしいスキルにあわせて選べます。

パソコンスクールISAでは、オンライン研修・自社内研修・会場研修など、参加しやすい研修内容を選択可能です。また、大人数での一斉研修と少人数の個別研修を選べるため、研修にかけられる期間やスケジュールに合わせて選べるのはメリットですね。

なお、パソコンスクールISAでは、特定訓練コースや一般訓練コースといった「人材開発支援助成金」が利用できます。質の高い研修を費用は抑えて利用できるのは、大きな魅力です。

パソコンスクールISAは、自社に合わせた研修内容や実施方法を選びたい企業におすすめできます。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	要お問い合わせ
実績	・創立40年以上の実績 ・年間約600社、3,000人以上の法人研修を実施
研修内容	・ネットワーク基礎 ・Cisco ・Windows Server ・Linux Server ・Microsoft Azure ・プログラミング基礎 ・JAVA ・PHP ・Python ・SQL ・情報セキュリティ ・Excel ・PowerPoint ・Word ・Access ・Excel-VBA ・Access-VBA ・RPA など
研修形式	オンライン/対面 ・集合/個別研修
研修可能な定員数	1人～大人数まで可能
アクセス	東京・神奈川・千葉・埼玉に教室あり 詳細はこちら

パソコンスクールISAの導入事例

コンテンツ開発の企業

2ヵ月間で必要な知識を習得させたいということで研修を実施しました。JavaはOCJP-Silver合格という命題が与えられることでより、学習に集中して取り組むことができました。

引用：パソコンスクールISA

Sler企業

新入社員全員を対象に、初心者レベルからシステム開発の実践に加えて、Web、サーバー回りの知識を付けたいという要望がありました。座学と実機演習を組み合わせて、使えるスキルの習得に成功しました。

引用：パソコンスクールISA

ITCOLLEGE

ITCOLLEGEは、新卒向けのIT研修と未経験者向けの研修、オーダーメイド研修を実施しています。

新卒未経験からエンジニアを目指せる研修が充実しており、研修の満足度は98.2%と高水準です。カリキュラムはJava・インフラに関するものを中心に、幅広く用意されています。

また、新卒以外の社員向けの研修として、Java開発やインフラ運用の実践スキルが学べる短期研修も実施可能です。既存研修以外の要望がある場合、カスタマイズの相談にも対応しているため、自社に必要な研修を実施できます。

なお、ITCOLLEGEでは「人材開発支援助成金」が使えるため、質の高い研修を安く受けられます。ITCOLLEGEは、新卒研修など未経験社員を対象に研修をしたい企業におすすめです。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	20日～3ヶ月（オーダーメイド可能）
実績	・受講満足度98.2% ・研修の修了率99.4% ・CCNA合格率99.1%
研修内容	・Java ・インフラ ・CCNA ・AWS ・LPIC など
研修形式	オンライン/対面 ・個別/集合研修
研修可能な定員数	少人数
アクセス	※会場名をタップすると、Google Mapが表示されます。 第1研修会場 東京都中央区日本橋箱崎町17-1 箱崎リージェントビル6階 第2研修会場 東京都中央区日本橋箱崎町27-2 渡菊第3ビル 2階・3階 第3研修会場 東京都中央区日本橋蛎殻町1-35-8 日本橋GRAINSビル4階

ITCOLLEGEの導入事例

株式会社ユニバーサルコムビューターシステム

プログラミング技能だけでなく挨拶やルール順守など、社会人としての立ち振る舞い面でも大変ご指導いただきました。内部講師の指導では甘くなってしまいがちな部分についても、しっかり見てくださったと実感しています。

引用：ITCOLLEGE

株式会社ベイル

講師の方が毎朝、プログラマーやIT業界で働くことに対して雑談を交えながらアドバイスをくださった時間を大変楽しみにしていました。今回は初級コースを受講しましたが、ぜひ上級コースなどレベルの高い研修も参加してみたいと感じています。

引用：ITCOLLEGE

ITスキルアカデミー

ITスキルアカデミーは、新卒社員・内定者研修からスキルアップ研修まで豊富なコースを取り揃える研修会社です。

新卒社員・内定者向け研修では、プログラミングスキルだけでなくビジネススキルも学べます。また、そのほかの中途社員向け研修でも、未経験からエンジニアになれるカリキュラムが用意されており、数ヶ月でスキルを習得可能です。

なお、ITスキルアカデミーの研修で学べる具体的なスキルは、JavaとAIに関するスキルです。コースごとに学べる内容が明記されているため、自社に合う研修を選びましょう。

また、既存の研修で満足できない企業向けに、最適なカリキュラムをカスタマイズしてくれるオリジナル研修も実施できます。

補助金制度も「人材開発支援助成金」が利用できるため、コストを抑えながら自社に合った研修をしたい企業におすすめの研修会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	2ヶ月～4ヶ月（詳細は要お問い合わせ）
実績	・年間100社以上の実績 ・累計1,000社以上の研修実績 ・新入社員向け研修リピート率97%
研修内容	・Java ・AI ・プログラミング基礎知識 ・ビジネススキル ・オリジナルカリキュラム など
研修形式	オンライン/対面 ・個別研修
研修可能な定員数	・eラーニングによる個人学習 ・研修会場での大人数研修
アクセス	・東京都五反田 ・愛知県名古屋 ・大阪府梅田・本町 ※各エリア・複数の会場あり ※詳細は要お問い合わせ

ITスキルアカデミーの導入事例

現場で使える「実践力」を基本としながら、新入社員の教育に必要なことを全体的に網羅されている内容が最初にお願いした決め手でした。実際に利用してみて、技術面だけでなく「ヒューマンスキル」も見てくれる点、研修の様子や成長過程がよく分かるシステムや丁寧なフィードバックがあり、安心してお任せできました。

引用：ITスキルアカデミー

これまでいろいろな研修を試してきましたが、なかなか実務に直結しないというのが当社の悩みでした。そのなかで、専属でのオリジナル研修が相談できると聞いて問い合わせしたことがお付き合いのきっかけです。社内の課題や実務の内容に合わせて柔軟に対応して頂き、大変有意義な研修を受講することが出来ました。

引用：ITスキルアカデミー

トレノケート

トレノケートは、25年以上の運営実績を持つ研修会社です。主に、ITスキルやビジネススキルを持つ人材育成に特化しています。

世界14の国や地域で活動しているため、グローバル人材の育成も可能です。また、さまざまなITベンダーとの関係も深く、最新の製品や技術動向にも適時対応しています。

研修可能な分野は幅広く、IT基礎からクラウド・AIなど最新技術までコースが用意されています。企業の業務内容や経営計画にあわせて、研修を実施可能です。

また、トレノケートでは、人材開発支援助成金が利用できるため、研修費用を抑えられます。公式サイトでは、「特定訓練コース 若年人材育成訓練」が利用しやすいと記載がありました。

条件をクリアする必要はありますが、費用を抑えつつ自社に必須スキルを社員に習得してほしい企業におすすめの研修会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	応相談
実績	・受講者数7万4,079名 ・提供企業数1,362社 ・満足度約90%
研修内容	・データ分析 ・クラウド ・仮想化 ・ITインフラ ・データセンター ・セキュリティ ・ネットワーク ・OS/Server ・データベース ・ストレージ ・Web/モバイル開発 ・プログラミング ・ビジネスアプリケーション ・IT基礎 ・ブロックチェーン ・人工知能 (AI) ・自動化 など
研修形式	オンライン/対面 ・集合研修
研修可能な定員数	予約空席数分
アクセス	※会場名をタップすると、Google Mapが表示されます。 ・東京会場 東京都新宿区西新宿6丁目8番1号 住友不動産新宿オークタワー20階 ・大阪会場 大阪府大阪市北区中之島3丁目2番18号 住友中之島ビル11F ・名古屋会場 愛知県名古屋市中区栄3-3-21 セントライズ栄10階 その他全国に会場あり。 詳しくはこちら

トレノケートの導入事例

SCSK株式会社

350人という大人数のため、リスク評価を入念に実施し、受講環境が整う見通しが立ったことから、オンライン実施を決断しました。前例のない手探りの状態の中で、トレノケート様は弊社と共に悩みながら、弊社の要望に柔軟に対応してくれました。研修の後半では、オンラインと集合を組み合わせることで、研修効果を最大化することができました。

引用：トレノケート

ソフトバンク株式会社

私も顧客と一緒に講義を聞いていたのですが、特に講師品質がすばらしかったです。受講者はエンジニアから初心者まで、前提知識も興味の対象もばらつきが非常に大きかったのですが、各受講者の質問にも的確に、偏りなく対応していました。専門性の高いインストラクターだからこその品質だと思います。

引用：トレノケート

アイ･ラーニング

アイ･ラーニングは、IT分野を広く学べる研修会社です。

IT基礎知識やデジタルリテラシーが学べる研修や、アプリケーション・Webサイト開発などプログラミングスキルが学べる研修を実施しています。

アイ・ラーニングでは、AIやクラウド、データサイエンスなど最新技術が学べる研修も充実。さらに、AWS認定試験やシスコ技術認定など、資格取得を支援する研修もあります。IT分野の幅広い研修が用意されているため、新卒研修からスキルアップ研修まで任せられる研修会社です。

充実した研修内容だけでなく、助成金を利用して費用を抑えられます。人材開発支援助成金が利用でき、公式サイトには実際の活用事例も紹介されていました。

必要に応じて異なる研修を実施したい企業や、AI・クラウドなど最新分野の研修を実施したい企業におすすめの会社です。

利用できる 助成金・補助金制度	人材開発支援助成金
研修期間	応相談
実績	要お問い合わせ
研修内容	・IT基礎 ・クラウド ・サーバー ・データベース ・ネットワーク ・アプリケーション開発 ・プログラミング言語 ・セキュリティ ・ITサービスマネジメント など
研修形式	オンライン/対面 ・集合研修
研修可能な定員数	要お問い合わせ
アクセス	※会場名をタップすると、Google Mapが表示されます。 ・アイ・ラーニング 研修センター (東京 / 茅場町) 東京都中央区日本橋箱崎町4-3 国際箱崎ビル2階、6階、7階 ・アイ・ラーニング 研修センター（大阪） 大阪府大阪市中央区淡路町3丁目5番13号 創建御堂筋ビル9 その他全国に会場あり。 詳しくはこちら

アイ･ラーニングの導入事例

キヤノン株式会社

講師はベテランの方が多く、引き出しが深いです。研修生から何を聞かれても適切に答えてくれます。社内講師が白旗を上げるほど質が高かったです。また、「こういった研修を実施したいんだけど」と相談すると、研修カリキュラムとしてまとめて提案してくれました。

引用：アイ･ラーニング

JBSグループ

アルゴリズムなどのイメージが湧かない子は、特にプログラミングの入り口として効果があったと思います。体験型の研修ということで、自分達で実際に手を動かして実施してみることが大事だと感じました。また、新入社員の日報を見ると、今までで一番チームワークが発揮され、チームビルディング力がかなり醸成されましたと感じました。

引用：アイ･ラーニング

助成金・補助金制度を活用する際の注意点

助成金・補助金制度には細かい条件があるため、活用する際は注意が必要です。最悪の場合、全額不支給となったり、支給額の返還を命じられる場合もあります。

そこで、ここからは、助成金・補助金制度を活用する際の注意点を3つ紹介します。

申請時期

助成金や補助金を利用する場合、申請時期を確認するようにしましょう。

助成金などを申請する場合、申請期限を守らなければいけません。たとえば、今回紹介した人材開発支援助成金は、研修開始日の前日を基準として、1ヶ月前までに管轄の労働局に書類を提出する必要があります。

期限を過ぎてしまった場合、助成を受けられません。また、申請にはさまざまな書類が必要です。訓練計画書や訓練対象者に関する書類、企業規模を証明する書類など、助成金によって異なります。

企業内で書類を作成する場合、書類内容の確認や管理者の確認など、準備完了までに時間がかかる可能性もあるでしょう。そのため、申請時期を意識しながら、余裕をもって準備する必要があります。

支給額の上限

多くの助成金や補助金制度は、支給額の上限が決まっているため、利用する前にどれくらい費用を抑えられるか確認すべきです。

たとえば、人材開発支援助成金では、一般訓練コースのみを申請した場合は500万円、特定訓練コースを含む場合は1,000万円が支給上限です。

支給額の上限を知らないまま研修の計画をすると、予算不足に陥ったり、一部の対象者が受講できないリスクもあります。研修を実施する段階でトラブルにならないよう、支給額の上限は確認するようにしましょう。

支給時期

助成金や補助金を利用する際は、支給時期についても注意しましょう。

基本的に助成金や補助金は、前払いされるものではなく、研修実施後に所定の手続きを行うことで支給されます。そのため、一時的に研修費の全額を負担しなければいけません。

あとで助成金分が負担されるとはいえ、企業にとって研修費の負担は小さくないでしょう。企業の財務状況によっては、キャッシュフローが悪化し、経営上のリスクとなる場合もあります。そのため、支給時期については前もって確認しておきましょう。

なお、人材開発支援助成金でいえば、研修を実施後2ヵ月後までに申請する必要があります。その後、審査が入り、助成金の受給ができるか判断されるため、助成金が入金されるまで数ヵ月はかかるはずです。

具体的な支給時期に関しては、公式サイトにも記載がありません。申請状況や、提出書類の内容によって差があるため、予算は余裕を持って準備するようにしてください。

まとめ

今回は、助成金・補助金制度を利用できるおすすめのIT研修会社を、助成金の種類や給付条件・申請方法も交えて紹介しました。
IT研修で利用できる助成金は複数あり、利用できるIT研修会社も多いです。IT研修を実施したいけれど、予算が限られている場合は、助成金や研修会社の割引プランなどを活用しましょう。